私たちが今後建築する建物が、大地震に遭遇する確率はどの程度あるのでしょうか。
文部科学省の特別の機関である『地震調査研究推進本部』から、大地震の発生確率が発表されています。

「今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率」は、地震発生間隔の短い海溝型地震の影響が大きくなっています。
北海道道東地方の沿岸、三陸から房総、南海トラフ沿いの太平洋側、相模トラフ沿いの地域などです。
また、活断層の中でも活動度の高い「糸魚川－静岡構造線断層帯」に沿った長野県北部から中部に至る地域や、
揺れやすい地盤の厚い平野部などにおいて確率が高くなっています。

海溝型地震は、数十年から数百年という短期間で地震を繰り返すと言われています。
例えば、宮城県沖で起こる地震の平均発生間隔は37年程で、約30年前に一度地震が発生していることになります。
そう考えると、10年以内にM7.5前後の地震が発生する確率は60％程度、30年以内では99％に達します。
今後30年以内に震度６弱以上の揺れに見舞われる確率を見ると、太平洋側の大部分が26％以上です。
地震の危険が迫っていることが分かります。

では、大地震に遭遇する確率は、他の事故や災害に遭う確率と比較するとどうなのでしょうか。

今後30年以内に交通事故によって死亡する確率は約0.2％という統計があります。
確率としては低い数字かもしれませんが、多くの人は、日頃から事故にあわないように注意しています。
地震は避けられない自然災害なので、交通事故と単純に比較はできませんが、たとえ確率が低くても「地震は身近な危険」としてとらえる姿勢が必要なのです 。

活断層は特定することさえ難しく、また断層型の地震の発生を予測することはとても困難です。
ただ、特定された活断層が日本列島全体に分布していることは事実です。
地図上に小さく見える断層でも、「阪神淡路大震災」のような甚大な被害をもたらす地震の原因となることがあります。
「阪神淡路大震災」はマグニチュード7.3の規模でしたが、それを上回る規模の地震を発生させる可能性のある活断層は
全国に分布しています。